「なんとなく毎月の支払いが多い気がする」というとき、自分の支出が多いのか少ないのか、判断する物差しが欲しくなります。
この記事では、総務省の家計調査をもとに、一人暮らし(単身世帯)の固定費の平均的な水準を紹介します。
あくまで全国・全年代の平均値であり、個々の状況によって大きく変わる点は先にお断りしておきます。
1. 「平均」を使うときに、先に知っておきたいこと
総務省「家計調査(家計収支編)」2024年(令和6年)平均・単身世帯のデータは、地域も年代も幅広い世帯を含めた全国平均です。
2. 光熱・水道費の平均
総務省「家計調査(家計収支編)」2024年(令和6年)平均・単身世帯によると、光熱・水道費は月あたり約12,800円(電気代6,756円、ガス代3,056円、他の光熱費721円、上下水道2,282円の合計)となっています。
34歳以下の単身世帯に限ると、平均は9,000円程度とやや低めの水準で、年代が上がるにつれて金額も上がっていく傾向があります。
オール電化かガス併用かでも金額は変わってくるため、オール電化・ガス併用の記事もあわせて確認してみてください。
3. 通信費の目安
別の調査になりますが、総務省「家計消費状況調査」2024年(令和6年)平均・1人世帯によると、スマートフォン・携帯電話の移動電話通信料は月額5,234円、自宅のインターネット接続料は月額2,647円という数字が示されています。
合計するとスマホ・光回線をあわせて月8,000円前後が一つの目安になります。
大手キャリアのままか、格安SIMに乗り換えているかによって、この金額は大きく変わってきます。
目安より高いと感じた場合は、大手キャリアと格安SIMの違いの記事を確認してみるとよいでしょう。
4. 保険料は「平均」を出しにくい費目である
ここまでの光熱・通信と違い、保険料については注意が必要です。
家計調査の費目区分では、生命保険料などは「その他の消費支出」の中の「諸雑費」という括りに含まれ、他の支出と混在した形で集計されています。
単身世帯の保険料だけを取り出した公的な平均値は見つけにくく、この記事でも断定的な金額は示していません。
保険は年齢・家族構成・加入目的によって必要な保障が大きく変わるため、そもそも「平均に合わせる」性質の支出ではない、という捉え方のほうが実態に近いといえます。
保険料が気になる場合は、保険の見直し、何から考え始めればいいかの記事から確認してみてください。
5. サブスクは公的統計に出てこない「見えにくい固定費」
動画配信・音楽配信などのサブスクリプションサービスも、家計調査には独立した費目区分がなく、教養娯楽費などの中に分散して計上されています。
公的な統計から単身世帯のサブスク平均額を取り出すことは難しいため、この記事でも金額の提示は控えます。
だからこそ、サブスクの数をまず把握する記事で紹介したように、自分自身で契約状況を洗い出しておくことの重要性が高くなります。
ここまで見てきた費目ごとの水準を、単身世帯全体と34歳以下の若年層で比べられる形にまとめると、次のようになります。
| 費目 | 単身世帯全体 | 34歳以下 | 備考(出典・調査年) |
|---|---|---|---|
| 光熱・水道費 | 約12,800円/月 | 約9,000円/月 | 総務省「家計調査」2024年平均・単身世帯 |
| 移動電話通信料 | 5,234円/月 | —(年齢階級別の公表値なし) | 総務省「家計消費状況調査」2024年平均・1人世帯 |
| インターネット接続料 | 2,647円/月 | —(年齢階級別の公表値なし) | 総務省「家計消費状況調査」2024年平均・1人世帯 |
| 保険料 | 公的な平均値なし | 公的な平均値なし | 「諸雑費」に混在集計のため単独の平均値が出せない |
| サブスク | 公的な平均値なし | 公的な平均値なし | 教養娯楽費等に分散計上のため単独の平均値が出せない |
6. 自分の支出と比べてみる、簡単な考え方
個々の費目の平均額と単純比較するだけでなく、「固定費全体が手取り収入の何割を占めているか」という視点で見てみるのも一つの方法です。
ただし、電気・通信費・サブスク・保険をあわせた「固定費全体」の割合について、根拠のある公的な目安値は見当たりませんでした。
そのため、一律の「正解の割合」に自分を当てはめようとするより、まず自分の固定費の現在値を項目ごとに出してみることが先、という順番で考えるのが現実的です。
電気・通信費・サブスク・保険をあわせた固定費の年間シミュレーションを使うと、自分の支出を項目ごとに整理しながら、平均的な水準と比べやすくなります。
気になる項目があれば、その分野の記事から個別に見直しを進めていくとよいでしょう。
固定費トータル年間シミュレーションの記事で、具体的な整理の手順を紹介しています。
7. まとめ:平均は「正解」ではなく、あくまで比較のための物差し
光熱・水道費や通信費は総務省の統計からおおまかな目安がつかめますが、保険料やサブスクのように公的な平均値を出しにくい費目もあります。
平均を「正解」として当てはめるのではなく、自分の支出を振り返るきっかけとして使うのが、この物差しの正しい使い方です。
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