保険は一度加入したら見直さなくてよいものではなく、生活状況の変化に合わせて定期的に確認することが望ましいとされています。
今回は、一般的に保険の見直しを検討するとよいと言われるタイミングについて整理していきます。
1. 就職・転職のタイミング
就職や転職は、収入や勤務先の福利厚生(団体保険・傷病手当金など)が変わるタイミングです。
勤務先の保障内容が変わることで、個人で加入している保険の必要性も変わる可能性があるため、この機会に契約内容を確認しておくとよいでしょう。
たとえば転職によって勤務先の団体保険や傷病手当金の内容が変わる場合、それまで個人で備えていた保障の一部が、勤務先の制度でカバーされるようになることもあります。
逆に、フリーランスや個人事業主になる場合は、会社員時代にあった傷病手当金等の保障がなくなるため、その分をどう補うか考える必要が出てきます。
2. 結婚・出産のタイミング
結婚や出産は、扶養する家族が増えるタイミングです。
必要な保障額のおおまかな目安は、次のような簡易式で考える方法もあります。
「遺族の毎月の生活費 × 必要な年数 − 遺族年金など公的保障の見込み額 − 現在の貯蓄・資産 = 必要保障額の目安」という計算です。
たとえば毎月の生活費を20万円、必要な年数を10年と見積もると2,400万円になり、そこから遺族年金の見込み額や現在の貯蓄を差し引いた金額が、民間の保険で補うべき目安になります。
3. 住宅購入のタイミング
住宅ローンを組む際には、多くの場合「団体信用生命保険」への加入が条件になります。
これは、契約者に万が一のことがあった場合にローン残高が保険金で弁済される仕組みで、実質的に大きな死亡保障を持つことと近い効果があります。
住宅購入のタイミングでは、この団体信用生命保険の保障内容と、既存の生命保険の保障内容が重複していないかを確認することが一つのポイントになります。
なお、住宅ローンそのものの見直し(借り換え)については、固定費見直し全体の中での位置づけも含めて、別の記事で扱う予定です。
4. 子どもの成長・独立のタイミング
子どもが成長し、教育費のピークを過ぎたり、独立して扶養を外れたりするタイミングでは、それまで必要としていた保障の大きさが変わることがあります。
「加入したときのままの保障内容で本当に必要か」を見直す機会になります。
5. 定年・退職が近づくタイミング
退職が近づくと、収入の形が変わり、必要な保障の内容も変化していきます。
医療保障を中心に見直す人が多い一方、家族構成や資産状況によって考え方は様々です。
この時期の見直しは影響が大きいため、慎重に検討することが望ましいとされています。
6. 「何もなかった年」も一つの節目として使う
大きなライフイベントがない年でも、誕生日や年末年始など、決まったタイミングを「保険を見直す日」として決めておくと、見直しのきっかけを作りやすくなります。
ライフイベントを待つだけでなく、定期的に確認する習慣を持つことも一つの方法です。
7. まとめ:節目ごとに立ち止まって確認する
保険の見直しは、一度にすべてを決めるものではなく、就職・結婚・住宅購入・子どもの独立・退職といった生活の節目ごとに、そのときの状況に合わせて確認していくものと言えます。
次の記事では、第4章のまとめとして、保険を見直す前に確認しておきたい視点を整理します。
判断に迷ったときに使える「保険の無料相談窓口」の仕組みについては、こちらの記事で紹介しています。
次に読むべき記事
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